福岡女子大学 国際文理学部 食・健康学科
福岡女子大学大学院 人間環境科学研究科栄養健康科学領域公衆衛生学研究室

当研究室および本学栄養教育学研究室梅木講師、西九州大学沖田教授（本学名誉教授）、九州栄養福祉大学安倍准教授とともに2016年度から文部科学省の「スーパー食育スクール事業」、2017-2018年度に文部科学省「つながる食育推進事業」に関わっています。その成果は、それぞれ以下よりアクセスいただければと思います。

その他、当研究室の博士後期課程の学生と一緒に、小学校における食とQOLとの関連についての横断的・縦断的な研究も行っています。

• 2016年度文部科学省スーパー食育スクール事業
• 2017年度文部科学省つながる食育推進事業
• 2018年度文部科学省つながる食育推進事業

我が国で毎年調査されている国民健康・栄養調査の結果の中で、1年ごとの男性の肥満者の割合を、誕生年ごとにつなぎ時系列にまとめ直したものが下図です。この図から、男性は60代まで加齢と共に肥満者の割合が増えることが分かりますが、それに加え、世代が若い集団ほど肥満者の割合の増加速度が速くなっている（線の傾きが急になっている）ことが分かります。これに対して、我が国は40歳から特定健康診査・特定保健指導（いわゆるメタボ健診）を行っています。この図からも明らかなように、もっと早いタイミングで生活習慣の見直しを行わなければならないと思っています。現在、上記のように小学生や中学生へも食育という形で関わらせていただいておりますので、この図も意識しつつ、より効果的な予防方法についての研究を行っていきたいと考えています。

日本予防医学協会との研究で、メタボリックシンドローム対策として2008年から開始されている特定健康診査・特定保健指導の取り組みの中で、特定保健指導のデータを頂き、種々の解析手法を用いて、より効果的な指導方法について探索的研究を行っています。主な調査結果を以下に示します。

（１）混合軌跡モデルを用いた危険因子による特定保健指導の支援レベルの予測可能性

本研究では、特定保健指導にリストアップされた集団を対象に2008年から2012年の5年間にわたり、支援レベルの推移を混合軌跡モデルを用いてパターン分析し、ベースラインの危険因子による支援レベルの推移の予測可能性ついて検証した。対象は、2008年から2012年にかけて某労働衛生機関にて特定健康診査を受け、その結果、積極的支援あるいは動機づけ支援としてリストアップされた勤労者6,129名を対象とした。動機付け支援か積極的支援かを経年的にとらえ、混合軌跡モデルを用いて軌跡パターンを抽出した。その後、2008年における飲酒習慣の有無、喫煙習慣の有無、運動習慣の有無、通勤での身体活動の有無、睡眠の質の良否と各パターンの違いを検証した。その結果、混合軌跡モデルにより以下の４つのパターンを抽出した（図１）。Trajectory (Traj) 1: 動機付け支援から積極的支援に悪化するパターン、Traj 2: 動機付け支援のままのパターン、Traj 3: 積極的支援から動機付け支援に改善するパターン、Traj 4: 積極的支援のままのパターン。図２に示すように５つの危険因子がいずれもない場合、動機付け支援のまま(Traj 2)の確率は35.5%、全ての危険因子がある場合は、積極的支援のまま(Traj 4)の確率は49.1%であった。喫煙習慣がある場合、スタートが積極的支援である確率(Traj 3: 37.7%, Traj 4: 50.5%)は動機付け支援である確率よりも高く(Traj 1: 3.3%, Traj 2: 8.5%)、かつ、ずっと動機付け支援のままである確率(Traj 4)は他の危険因子に比べ最も高かった。以上の結果から、ベースラインでの危険因子の有無で支援レベルの推移の違いがあり、特に、喫煙習慣がある場合、積極的支援になる確率、その後も、積極的支援のままである確率が高いことが示された。 （2017年度日本産業衛生学会にて発表）

（２）テキスト分析を用いた特定保健指導の目標設定に関する検証

特定保健指導の際に個々に立てられた目標に関して、テキスト分析を用いて目標設定の特性を把握することにより、効果的な目標の設定方法を探索的に検証することを目的とした。2015年度に某労働衛生機関にて特定健康診査を受け、その結果、積極的支援あるいは動機づけ支援としてリストアップされた勤労者3,055名を対象とした。年齢に欠損のあったものを除外した3,024人（男性2,659人、女性365人）とした。テキスト分析にはKH Coder* (free software)を用いた。対応分析を用いて、男女別に脱落者と終了者の目標設定の違い、血圧や肥満の改善に対する効果の有無に着目してデータマイニングを行った。その結果、特定保健指導の脱落者は男女とも「続ける」「心がける」など具体的な行動変容を伴わない語が多く、終了者では 「積極」、「控える」、「八分目」など行動変容を伴う語が多かった（図参照）。つまり、特定保健指導において、指導者側は具体的な行動変容につながる語を用いた目標設定を立てるよう仕向けることが大切であることが示唆された。
*樋口耕一 2014 『社会調査のための計量テキスト分析 ―内容分析の継承と発展を目指して―』 ナカニシヤ出版
（2018年度日本産業衛生学会にて発表）

2017年度から介護予防の取り組みとして、地域に自主的な活動として集まっている方々を対象に、ステップ運動やスロージョギング、DHAサプリメントの効果、食の多様性の意義についての研究を推進しています。これまでの研究成果は以下の「経歴および主な業績」よりご確認下さい。

Work Ability (労働適応能力)とは、Finnish Institute of Occupational Health (FIOH)で作られた概念で、仕事の要求を成し遂げる労働者の能力を表す概念です(Ilmarinen, 2009)。労働適応能力の評価としてはWork Ability Index (WAI)が世界中で用いられています。WAI得点によって評価された高い労働適応能力は、生産性や労働の質の向上につながることがヨーロッパを中心に示されています(Tuomi, et al., 2001)。このWAIを用いた研究も成果として論文報告しています。以下の「経歴および主な業績」よりご確認下さい。
また、日本予防医学協会との研究の中で日本式の労働適応能力指標（Active Aging Index, AAI®）の開発者の一人として関与しました。今後、食や身体活動を高める事で労働適応能力が高まるかについて検証を進めていきます。
2019年からは環境改善のアプローチによる労働適応能力への効果についての研究も始めています。結果は順次報告していきたいと思います。

以上の研究の取組に加え、学部学生や大学院生と一緒に以下のような健康増進に関わる研究を行ってきました。

1. 小学校高学年時の食環境がその後のストレス対処能力(SOC)**に及ぼす影響
2. 親の食事パターンが子の糖代謝に及ぼす影響
3. カンボジアにおける子供の食生活〜都市と地方での食生活調査〜
4. 難消化性デキストリンを有効成分とする特定保健用食品がPMS（Premenstrual Syndrome）に及ぼす影響
5. 魚油サプリメントが骨代謝に及ぼす効果
6. n-3系脂肪酸がヒトの代謝に及ぼす効果
7. 体組成が歩行に及ぼす影響
8. 栄養教諭および学校栄養職員が感じる学ぶべき食物アレルギーに関する教育
9. 食品摂取の多様性とスポーツ選手のコンディションとの関連
10. 1日3個のデーツ摂取が酸化ストレスおよび心血管リスクに及ぼす効果
11. 豆乳が運動疲労および視覚ストレスの抑制に及ぼす影響
12. 若年女性のヘルスリテラシーの現状と購買行動の提案
13. タルトチェリーサプリメントによる睡眠の質の向上効果について
14. 地域高齢者の共食状況と食品摂取多様性、フレイルリスクとの関連
15. 幼少期の嫌いな食べ物及び克服経験の有無が成人後のストレス対処能力(SOC)に及ぼす影響
16. 幸福、ストレス対処能力(SOC)、ヘルスリテラシーが健康に及ぼす影響とその相互関係について〜日本とタイにおける比較研究〜
17. スポーツをしている学生における心理的競技能力と食事バランスの関係について
18. 過去の運動経験が現在のライフスキルおよび食習慣に与える影響
19. 日本人若年女性におけるボディイメージの障害の要因検討〜社会文化的要因の年代比較および国際比較〜
20. マレーシアと日本における運動習慣・食習慣・近隣歩行環境と肥満の関連性について
21. 栄養教育や共食の経験、食生活リテラシーがスポーツ集合的効力感に及ぼす影響
22. 家族との共食が子どものスポーツパフォーマンスに与える影響～共食と心理的競技能力診断検査(DIPCA.3)の関係について～
23. 咀嚼能力と自覚疲労度、ストレスの関係について
24. 幼少期から現在までの飲料の摂取習慣が骨密度に与える影響
25. 大学生陸上長距離選手におけるスポーツ飲料摂取と運動パフォーマンスの関連

以下は大学院生との研究課題です。

1. 妊娠と葉酸についての研究
2. 食環境とQOLについての研究
3. 幼少期の習慣が成人後の健康行動や健康状態に及ぼす影響
4. 健康的な食品の選択をナッジする：食堂における効果の検証と倫理的課題の一考
5. 低濃度の食塩溶液にグルタミン酸塩を添加した際の塩味とおいしさ評価への影響と減塩を目的とした汁物の好ましい食塩濃度の検討
6. 健康寿命の延伸を目指したライフステージからのアプローチ～壮･中年期における特定保健指導の意義と学童期における生活習慣形成の課題～
7. 中学生の頃の暮らし向き、中学生の頃の共食状況や手伝い状況が、成人後の野菜摂取頻度に及ぼす影響

**SOC (Sense of Coherence)とは、1987 年にイスラエルの医療社会学者 Antonovsky が提唱した健康生成論の中核概念で、生き抜く力、ストレス対処能力、健康生成力とも呼ばれています。また、世界保健機関（ＷＨＯ）の主要概念の一つでもあります。SOCは、3 種の下位概念、直面した出来事をポジティブ にとらえて自分の成長の糧にする力である有意味感（meaningfulness）、直面した出来事や問題を把握し たり予測したりできる力である把握可能感（comprehensibility）、上手く健康要因を動員して問題解決につなげる力である処理可能感（manageability）から構成され３者の合計により算出されます。
　我々は過去に残業とストレス度との関係性にSOCのレベルが媒介することを報告しています（Ohta M, et al. JOH 2015）。