大学院

人文社会科学研究科 博士前期課程

研究科の特徴と教育目的

 本学の基本理念である「次代の女性リーダーを育成」を人文社会の学問領域から実現するため、人文社会科学研究科に「言語文化専攻」と「社会科学専攻」の2専攻を設置しています。
 言語文化専攻では「日本言語文化コース」と「英語圏言語文化コース」、社会科学専攻では「国際産業社会コース」と「国際関係コース」を設け、必要とされる専門知識と実践的な能力を備えた高度専門人材を育成します。

人文社会科学研究科の理念・目的等に関する規則

ディプロマ・ポリシー

 人文社会科学研究科では、次に掲げる学修目標に到達した者に学位を授与する。

  • (1) 所定の単位を修得し、広い視野と探究心、及び高度な専門性を活かし、次代の女性リーダーとして社会や教育研究分野で活躍する能力や、女性のライフステージで直面する課題を克服し、生涯学究的な態度を失わずに多方面で活躍する能力を身に付けていること。
  • (2) 所定の年限在学し、修士論文の審査及び最終試験に合格すること。

カリキュラム・ポリシー

 人文社会科学研究科では、大学院の目的及びディプロマ・ポリシーを実現するために、グローバル化し多様化する国際社会が求める豊かな人間性と高度な専門能力を備え、社会の各分野で次代をリードする人材を育成することとし、そのために、2つの専攻(言語文化専攻及び社会科学専攻)を置き、次の方針に沿ってカリキュラム(教育課程)を編成する。

  • (1) 研究の倫理観をもって学生が自らの研究を国際的な広い視野から発想・展開し、独創的な研究を行う能力の基盤を育成するために、専攻横断的な共通科目を設ける。
  • (2) 国外の連携機関との教育研究交流や海外での調査活動を通して、学生に社会との密接なつながりをもつ研究への視点を与えるため、国際研究活動の機会を設ける。
  • (3) 学生が自らの研究テーマに沿って系統的な履修を行い、研究実施能力、研究の妥当性に対する判断力、文献調査能力等を育成するため、専門科目を設ける。
  • (4) 専門性の確保と学際的な学びを両立させ、深みと広がりをもった研究能力を育成するため、修士特別研究を設ける。
  • (5) 学生の研究領域に対応した主指導教員と副指導教員が協働して、学生個々に対する適切な研究指導を行う。
  • (6)「厳格で適正な成績評価に向けた指針(大学院用)」を定め、同指針に則って厳格な成績評価を行う。
  • (7) 修士論文の審査は「人文社会科学研究科学位論文(博士前期課程)審査基準」に則って厳正に実施し、学位認定を適正かつ公正に行う。

アドミッション・ポリシー

 高度な専門性を基に社会で活躍する女性リーダーや研究教育機関で研究教育者を目指す学部卒業生や社会人を募り、大学院で主体的に研究を遂行するために必要な研究能力、専門学力や国際的な教養を重視する。
 特に、次のような能力・意欲を有する女子学生や社会人を求める。

  • (1) 人文社会科学分野に関心が深く、自らを高める向上心に満ち、かつ知的好奇や創造性に富んでいること。
  • (2) 研究に対し、積極的かつ主体的に取り組む姿勢を持っていること。
  • (3) 人文社会科学に関する基礎学力や専門知識を有していること。
  • (4) 文化や言語あるいは国際的な経済、政治、社会や企業活動等から生じる問題や現象の分析に関心が高いこと。
  • (5) 研究成果を女性が活躍する男女共同参画型社会の創生のために提案・還元する意欲を有すること。

 専攻ごとのアドミッション・ポリシー(求める学生像)は以下のとおりである。


言語文化専攻
 歴史や言語文化活動に強い関心と研究意欲をもち、研究遂行に必要な学力を有し、意志が明確な学生を募る。修了後に、専門知識を活かして、次代の女性リーダーとして国内外で文化を発信し広く活躍できる学生、教員の専修免許状を取得し教育の現場で活躍し指導的立場に立つことができる学生、研究者として研究活動を追求することができる学生を求める。


社会科学専攻
 現代の国際社会のあり方や企業等の経済活動に積極的な関心をもち、大学院での研究活動を主体的に推進するために必要な専門知識の獲得に強い意欲をもつ学生を募る。修了後は、多様な進路において、高度な専門能力を基に次代の女性リーダーとして国際社会での活躍や専門的な研究活動や教育活動を追求することができる学生を求める。


<入学者選抜の基本方針>
・一般選抜入試・社会人特別選抜入試・留学生特別選抜入試
 入学者の選抜は、筆記試験・面接のほか書類審査の結果等によって、知識・技能、思考力・判断力・表現力、主体的に研究に取り組む態度等について総合的に判断して行う。筆記試験では、研究を遂行する上で必要とされる語学能力及び表現力を評価する。面接では、当該分野の研究に対する熱意、希望する研究計画の妥当性、当該分野の研究に必要とされる学力や技能及びコミュニケーション・表現能力を評価する。

研究指導

「人文社会科学研究科における研究指導の基本方針」に基づき研究指導を行う。

人文社会科学研究科における研究指導の基本方針

社会人の入学について

(1)社会人の受け入れ
 生涯学習の一環として、大学を卒業し企業、教育機関、官公庁、各種施設等で活躍している社会人が、さらに高度な学識や技術を修得するために大学院へ進学しようとする機運が高まっている。本研究科では、このような向学の志を抱く社会人に積極的に応えるために、下記の特例措置をはじめ種々の履修方法を準備している。


(2)社会人のための特例措置について
 教育方法の特例措置とは、現職教員、公務員、一般企業の社員、団体・施設の職員等の職を有する者、またはその他出産、介護等相当の事由があると認められる者が、夜間、土曜日または夏季・冬季休業期間中に本学授業を受講することができる措置のことである。ただし、この特例の適用を受ける場合においても、原則として1年次においては昼間開講の授業を履修しなければならない。2年次には、指導教員の承諾を得て、夜間その他特定の時間または時期に授業または研究指導を受けることができる。

長期履修制度

 意欲ある社会人の入学を促進するために、入学時における自らの計画と申告に基づき、標準修業年限を超える年限で課程を修了することを認める「長期履修制度」を導入している。なお、「出産、介護等相当の事由があると認められる者」についても、これを認めている。
 本制度を利用することで、標準修業年限の授業料により、博士前期課程では修業期間を最長4年間まで延長して、必要単位を修得し修士の学位を取得、博士後期課程では最長6年間まで延長して、必要単位を修得し博士の学位を取得することが可能である。